価格は最大で2倍に。iPhoneやPixelの過去5年の価格動向まとめ

先日にはPixel 8シリーズが正式発表されたばかりですが早くも来年の5月に正式発表される可能性がPixel 8aのデザインもリークしています。詳細は「Pixel 8aのほぼ確定的デザイン判明。想定していたほど小型化せず」をご参照下さい。

一方で米Amazonでは既存のPixelの大幅値引きが行われておりPixel 7に関しても信じらないような魅力的な価格で販売されています。詳細は「米Amazon。Pixel 7を信じられないほどの魅力的な価格で販売中」をご参照下さい。

今回は2019年に分離プランが導入されてからスマホの本体価格がどれだけ上昇してきたのか改めてまとめたいと思います。

2019年の分離プランの導入が大きな分かれ目。

以前の日本市場は過剰なキャッシュバックが行われるなど端末は2年契約で実質0円は当たり前だった。ただ政府としては料金プランで競争してほしいということで過剰な割引を法改正によって規制した。

2019年から料金とセットの場合は2万円が割引上限となっており分離プランが新たに導入された。そして直近でみると割引上限は4万円に改定される一方で割引の条件はさらに厳しくなると思う。

結果ユーザーにとって料金が安くなることより端末料金が安くなる方が恩恵を受けると思う。今後法改正でさらに端末の買い替えがしにくい環境になる可能性がありますが分離プランが導入された2019年から2023年でどの程度価格の変動があったのかメーカー別にみたいと思います。

ちなみに条件として直販版がある機種は基本直販版の価格を中心に確認していきたいと思います。

Pixelの価格動向。

まず一つ目のメーカーとしてGoogleで2019年に国内で2世代目となるPixel 4シリーズを発売し直販版の値段を確認するとPixel 4が8万9890円でPixel 4 XLが11万6600円です。

2019年当初は10万円を超えた機種がちらほら出てきた感じですがかなり高いという印象でした。その中でPixel 4シリーズは決して価格が安いという印象はなくちょっと割高な印象です。

ただ恐ろしかったのが2022年までで半導体不足やインフレなどの状況にも関わらず同じ無印で見た場合にPixel 7まではPixel 4より安かった感じでここ4年でほぼ値上がりしていなかった。

Pixel 8では11万2900円とPixel 4対比で2万3010円の値上げなのでここ5年で約25%の値上げ。今年のPixel 8シリーズは高いと散々批判されていますが逆に言えばそれまでは値上げをせずにかなり頑張っていてくれた印象で頑張ったからこそシェアは大幅に拡大したという感じです。

ちなみに上位モデルでみると4万3300円の値上げでここ5年で約37%の値上げになったという感じ。そのため上位モデルの方が値上げ幅は大きいですが単価が高い方が為替の影響を受けやすいです。

Xperiaの価格動向。

次にXperiaを確認していきたいと思いますが直販版に関してXperia 1が型落ちのタイミングで登場したこともあり安かったので今回はキャリアの中で最も密接だったdocomoの価格を確認。

まずフラッグシップであるXperia 1から確認していくと初代は10万3032円と10万円超えに。

そして今年で見ると21万8680円まで上昇しており11万5648円で単純に見れば約112%の値上げです。Xperiaは中華メーカーのように薄利多売方式ではなく年々減少する販売台数の中で確実に売上を確保するために利益重視となっていることからも世の中の情勢の影響を受けやすいです。

そのため半導体不足が深刻だったXperia 1Ⅲから値上げが回避できずXperia 1Ⅳではも値上げ。あくまでもキャリアモデルの価格のためキャリアの販促によっても影響を受けやすいです。

ただ直近で見ると円安の影響もかなり大きそうで20万円を超えてしまったという感じだと思う。今は直販版も用意されているためキャリアモデルと比較するとまだ安く購入できますがそれでも19万円を超えてくるのでこの価格になってくると手が出しにくいユーザーが多いと思う。

ちなみに他社でいう無印の立ち位置に相当するXperia 5は8万7912円でそれ以降は世代を重ねるごとに2万円ずつの値上げでしたがXperia 5Ⅴでは一気に3万円も値上げされた感じ。

そのため初代と比較すると6万3778円で約72%の値上げとXperia 1シリーズほどではないにしろかなり高くなっており無印で15万円を超えてくるとなかなか手を出しにくいかなという印象です。

現状唯一の日本メーカーという感じで応援したい気持ちがある人もかなり多いという印象です。ただグローバル市場でみるとシェアは1%以下と言われており弱小メーカーに違いはないです。

今のSonyは好きな人にとことん好きになってもらえるようにとニッチなニーズ向けの製品で販売台数よりも利益が優先でシェア拡大よりも生き残ることが優先という感じになっています。

Xperia Z3の頃がピークで今や見る影もないですがよく生き残っていると褒めるべきなのかも。半導体不足は落ち着いてきている中で来年はどのような価格設定になるのか気になるところです。

Galaxyの価格動向。

次にジワジワと国内でシェアを拡大しているGalaxyですが直販版が発売されている機種は限定的かつ1TBモデルのみなのでXperiaと同様にdocomo版の価格を確認したいと思います。

まず無印であるGalaxy S10は8万9424円でしたがGalaxy S23では13万6620円まで値上がり。

なので価格差は4万7196円でここ5年で約52%の値上げとなっておりそれなりにインパクトがある。Galaxy S21ではむしろ前モデル対比で安くなるなど踏みとどまっていましたが耐えきれず結果が13万円を超えてしまいましたが同じ無印の中でみると特段高いというわけではありません。

次に最上位を確認していきたいと思いますがGalax S10シリーズの最上位はGalaxy S10 5Gです。ただ日本では発売されていないのでGalaxy S10+を基準にみていきたいと思いますがGalaxy S23 Ultraでは19万7650円まで上がったことで価格差は9万6562円と約95%の値上げです。

docomoで見るとGalaxy S20 Ultraの扱いがなかったこともありGalaxy S21 Ultraで一気に高価格化っしたという印象でGalaxy S22 Ultraでさらに高価格化という感じです。

やはり2022年はインフレや円安の影響を受けたのかXperiaと同様に一気に値上げされている。ただ直近で見ると踏みとどまっている感じで今回比較対象にしてはいませんがGalaxy Z Flip 5やGalaxy Z Fold 5は前モデル対比で値下げしたのでGalaxy S24シリーズは頑張ってくれるかも。

現時点では何ともですが今年はGalaxy S23 UltraやGalaxy Z Flip 5の直販版の発売。さらにタブレットに関してはセルラーモデルがないとはいえかなり積極的に展開しています。

このことを考えると日本市場にそれなりに積極的になってきたというべきなのかキャリアから少しずつ距離を取り始めたのか不明ですが来年はさらに積極的に展開してくれる可能性があります。

iPhoneの価格動向。

そして国内で最も人気が高いiPhoneですが直販版があるので直販版の価格を確認していきます。

まずiPhone 11 Proを確認すると11万6800円でiPhone 15 Proでは15万9800円まで値上げなのでここ5年で5万3000円と約49%の値上げ。他のメーカーと同じで2021年まで耐えていますが2022年で耐えきれず値上げしており2023年ではさらに値上げしているという感じです。

Appleは為替の影響を随時反映させておりアメリカの現地価格でみるとiPhone 11 ProからiPhone 15 Proまで一貫して$999なので5万円の値上がりということはそれだけ円安になった。

そして最上位であるiPhone 11 Pro Maxは11万9800円でしたがiPhone 15 Pro Maxでは18万9800円となっているので7万円と約58%の値上げとなっており現地価格でも見ても値上がり。

今回はややこしいことになるのでベースモデルの価格で比較していますがiPhone 15 Pro Maxはストレージを256GBにあげつつ値上げも行ったという感じで余計に高く見えてしまうかも。

ただ今回比較した4つのメーカーの中で見るとPixelに及ばないもののXperiaやGalaxyの最上位が100%近くの値上がりをしている中で58%なのでそこまで高くなった印象ではないです。

また小型モデルと大型モデルで値上げ率の差がほとんどないところも興味深いという感じです。他のメーカーは小型モデルの価格上昇を抑えつつ最上位をしっかり値上げして利益をとる感じ。

一方でAppleの場合は均等に値上げして利益はそれぞれで確保しているように見えます。

国のガイドラインは高価格化に追いついていない。

今回はあくまでも直販版がある場合は直販版でキャリアモデルしかない場合はdocomoで比較。さらにややこしいことになるのでストレージ容量は考慮しておらずベースモデルで比較。

また同じキャリアモデルでもau/docomo/SoftBankで価格設定が異なるため値上げ率も異なる。

Docomoに関しては分離プラン導入後は本体一括価格を少しでも安く抑えるために自社の利益を削っていることを明らかにしていましたがauとSoftBankはブログラム利用でお得に見せるために本体一括価格は高めにしていたので一括価格の見せ方も違います。

ただ2022年頃からdocomoもプログラム利用前提に切り替えたため本体価格がより高くなった。そのこともあり2022年モデルで一気に高くなったように見える可能性もあります。

何より今回の価格をみる限りここ5年で一気に高くなっていることを確認でき総務省のガイドラインが時代に合っていないことを確認でき12月下旬より割引上限を高くするのは納得。

とはいえ最上位モデルで見ると10万円近く値上がりしているので2万円から4万円になってもスズメの涙状態でせめて規制するならもっと価格帯別で割引額を決めた方がいいように感じる。

12月下旬の法改正では結局エントリーモデルとミドルレンジモデルのことしか考慮していない。また円安が今後進めば追いつかなくなるのは明白でメーカーとしては利益率が高いハイエンドを売りたいところだと思いますがハイエンドのことが考慮されていないので売れなくなる可能性。

どんなに料金を安くすると言ったって限界があり端末の値上がりに追いつくはずもない。なので今後ガイドラインを制定する際にはもっと現場のことを知っている人の声を吸収してほしい。

まとめ。

今回は分離プランの導入後どれだけスマホが高くなったのか改めて価格をまとめてみました。特に最上位モデルは一気に値上がりしておりこのペースだと今後がどうなるのか怖いところです。

結局どんなに料金を安くしても端末価格が高くなればユーザーの流動性は下がっていくと思う。

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