国内においてGoogleは驚異的な成長を見せてきましたが、流石に今年に入ってからは落ち着きを見せてきた印象です。昨年対比で見ると数字が悪く見えますが、今までが異常だったからこそ悪く見えるだけで堅調な売上を記録している可能性があります。
今回はGoogle Pixelは今後値上げになったとしても国内である程度安定して売れると思う理由について主観的にまとめたいと思います。
ほとんどの人はキャリアで購入する。
Google Storeにおいてはほぼ決まった時期に大型セールを開催することが多く、例えば11月下旬にはブラックフライデーが開催され、執筆時点ではホリデーセールが開催されています。
あくまでも条件を満たせばの話になりますがPixel 9やPixel 9 Pro XLなど最新機種であっても実質負担金をかなり抑制することができ、自分もPixel 9 Pro XLを約3万6000円で購入することが出来ました。
他のメーカーの直販版はPixelのように激安で購入することはほぼ不可能だからこそGoogle Storeにおけるセールの大きな魅力になっていますが、それでもほとんどのユーザーは直販版を購入せず、キャリアでキャリアモデルを購入します。
直近の情報がないためなんともですが、少し前のデータだと国内市場においてキャリアモデルと直販版の構成比は92:8くらいでキャリアモデルが圧倒的に売れることになります。
つまりメーカーからすればキャリアに扱ってもらえるかどうかで売上に大きな差が発生することになります。なのでXiaomiは今後フラッグシップモデルをキャリアで扱ってもらうことが出来ればシェアをさらに伸ばしてくる可能性があります。
キャリアの施策に入ることが出来た。
キャリアによって温度差はあれど、auとSoftBankでみるとPixel 9がプログラムを利用することで実質毎月2円のような使い方が可能です。もちろんこの「実質価格」を満たすには各種条件を満たす必要があるとはいえ、年々スマホが高価格化している中でユーザーの実質負担金はあまりそこまで変わっていない。
つまりユーザーからすれば「定価」よりも「実質価格」が重要で、Pixelは各キャリアに販売を強化するために施策をうってもらっているからこそ強いと思います。
もちろん前提としてキャリアに扱ってもらうことはかなり重要ですが、その次の段階としてキャリアに優先的に販促してもらえるかが重要になってきます。その中でPixelはiPhoneと並んで販売を強化してもらっているからこそ今後もある程度安定する可能性があります。
一時期Appleは日本市場で売上が減少した際に、各キャリアに対して販売奨励金を出したとも言われており、Googleが日本でPixelを売るために販売奨励金を出しているのかまでは不明です。
ただ今後もキャリアに優先的に販売を強化してもらえるのであれば、本体価格がどんなに値上がりしても一定数は売れ続けるのかなと思います。
下取り規制で流れが変わる可能性も。
一方でキャリアのプログラムを利用することで「実質負担金」を抑制することが可能となっていますが、キーとなってくるのが下取りで、キャリアは販売を強化したい機種の下取り価格を高くすることでユーザーの実質負担金を抑制しています。
ただ2024年の12月26日からガイドラインが改正予定で、今後の下取り価格は「リユースモバイル・ジャパン」が決定したものに従う必要があるとしています。
今までは下取り価格をキャリアがガイドラインの範疇であれば自由に決定することが出来ましたが今後できなくなります。そのため従来のような「実質1円」みたいな施策はほぼ不可能になる可能性があります。
ただ新たな下取り規制に対して従来のプログラムを改良してくる可能性があり実質負担金をある程度抑制してくるのかなと思います。何より下取り規制によってめちゃくちゃ安いという感じにはなりくくなるのかもしれませんが、PixelがiPhoneと同様にキャリアがしっかり売ってくれている間は堅調に売れるのかなと思います。
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