「Google」と密接な協力体制で開発?「Huawei Mate30 Pro」に搭載されるのは初となる「Huawei」独自「OS」に。

「アメリカ」の「経済制裁」の影響で窮地に立たされている「Huawei」ですが、少なくとも「Huawei P20 Pro」や「Huawei Mate20 Pro」など既存機種に対しては、「アップデート」に関しては判然としませんが、少なくとも今後とも「アフターケア」を継続することを保証するとしていますが、先が見えない状況にあることに間違いはありません。

詳細は「シェア世界1位の計画は頓挫へ。次期「Huawei Mate30 Pro」から「Google」のアップデートやアプリがすべて廃止に。」と「Huawei P30 Pro」は大丈夫。「Huawei」は既存機種に対しては今後もアップデートと提供すると約束へ。」をご参照下さい。

一方で「huawei」の機種に対して、この先が不透明であることからも、特に「OS」や「アプリ」などもろに影響が出る「グローバル」が販売されている地域「ヨーロッパ」などでは、早くも「下取り」に出し、別の機種への乗り換えが始まっており、さらに「ドイツ」では大量の返品に、小売店では売り上げが「50~70%」と大幅に減少していることが判明しており、「Huawei」の対応に不透明さを感じたユーザーがいち早く動いていると判断することができます。詳細は「」をご参照下さい。

.一方で「日本国内」に関しては、「DoCoMo」が「Huawei P30 Pro」を。「au」と「Y!mobile」が「Huawei P30 Lite」をそれぞれ「夏モデル」として発売することを正式に発表していましたが、「Huawei」が国内で「SIMフリーモデル」の「Huawei P30 Lite」と「Huawei P30」を新製品として発表した直後に、「予約受付」の中止を発表し、さらに「発売」の延期と、状況が落ち着くまで実質「無期限延期」状態となっていることが判明しています。

詳細は「「Huawei P30」が国内正式発表。でも「Amazon」で販売されている「海外版SIMフリー」モデルのほうが安い。」と「「DoCoMo」も「au」も対応に戸惑う。「Huawei P30 Lite」と「Huawei P30 Pro」が実質発売延期に。」をご参照下さい。

さて今回GizmoChinaによると、「Huawei」は今年の後半に発表される「Huawei Mate30」や「Huawei Mate30 Pro」に独自「OS」を搭載する可能性が高いと報告していることが判明したので簡単にまとめたいと思います。



独自「OS」を搭載に。

少なくとも「Android OS」が全面的ではないとはいえ、ほぼ凍結状態になりますが、「Huawei」は単純に「AOSP」に切り替えることで乗り切るだろうと予測されている中、今回の情報によると、「Huawei」のRichard Yu CEOは「Huawei」独自「OS」の存在を明らかにし、この秋から来年早々にかけて、「スマートフォン」はもちろん「パソコン」「タブレット「テレビ」「自動車」など、様々なカテゴリーで利用が可能になることを発表しました。

少なくともこの独自「OS」はすべての「Android」アプリと互換性があり、「Chrome OS」のようにパフォーマンスを向上させるために再コンパイルすることが可能になっているとしています。また以前「Samsung」は「Tizen」と似たようなことを行なっていましたが、完全に失敗に終わりました。この「Tizen」と独自「OS」が大きく異なるのは、「Huawei」は「Android」を完全に置き換えようとしていないことです。

少なくとも「Samsung」は「Tizen」で完全に「Android」から置き換えようとした結果失敗したと判断することができます。また今回の情報によると、「Huawei」はこの独自「OS」を「Google」と密接に協力して開発しているともしています。確かに「Android」と互換性があるのであれば「Google」と協力して開発したほうが効率が良く完成度も高くなりますよね。

また「Google」のラインセンスに絡まないように開発をしていれば、経済制裁の対象になることもありません。冒頭でも記述しましたが、海外では不安に思うユーザーが多い一方で、今回の「アメリカ」の一連の制裁の流れで、「huawei」の知名度はさらに上がっている可能性が高いとされています。また本家本元である「中国」において、「直営店」においては、様々なバックアップシステムを用意しているとしており、さらに、愛国心なのか一致団結なのか判然としませんが、「Huawei」製品の人気がさらに高まっているとしています。

少なくとも「中国」国内ではプラスの作用が発生していると考えることができます。ただこの独自「OS」が「Android」とどう区別化されてるのか。どのような運用になるのか。さらに既存機種に対して「Huawei」はどのような対応をとるのかまだまだ課題が山積している状況に変わりはありません。ただ少なくとも失ったものをいち早く取り戻すために「Huawei」は躍起になって取り組んでいると判断することができます。

ただ今回の一連の流れを確認すると、「アメリカ」に対する依存が尋常じゃなく高いと判断することができます。なんかあまり意識してきませんでしたが、この状況も今後見直すきっかけの一つになるのかもしれませんよね。SONYもだいぶ前から独自「OS」や独自「CPU」を開発していると予測されており、一部のベンダーは「Google」含め「Qualcomm」など「アメリカ企業」に依存しない技術の開発に取り組むきっかけになるとも考えることができますよね。

だとすると、目先で大きく変わることはありませんが、それぞれが「アメリカ」からの依存状態が減少した場合、最終的に痛い目を見るのは「アメリカ」になりそうですよね。それこそその時には「トランプ」が大統領ではないと思いますが。今後の動向に要注目です。

 



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