「Huawei P30 Pro」に搭載されている「Kirin980」にも制裁へ。「Huawei」の「スマートフォン」は終焉か?

「米中貿易」摩擦の影響からも、先日「アメリカ」は「中国」に牽制をしかけるために「Huawei」に経済制裁を下し、根底としている「Android OS」はもちろん「YouTube」や「Chrome」など、「Google」に関係しているアプリを始め、すべて断ち切られることが判明しており、「Google」に依存していない「中国」は別の話として「グローバル」モデルに関しては、深刻なダメージを受けることが判明しています。

詳細は「シェア世界1位の計画は頓挫へ。次期「Huawei Mate30 Pro」から「Google」のアップデートやアプリがすべて廃止に。」をご参照下さい。一方で、「Huawei」は直ちに声明を発表し、少なくとも「Huawei P30」シリーズを含めた既存機種に対しては、「セキュリティパッチ」などアフターケアをしっかりと行うことを宣言しましたが、それでも「Huawei」の行く先が見えないことから、逆に不信感が広まったとされています。詳細は「Huawei P30 Pro」は大丈夫。「Huawei」は既存機種に対しては今後もアップデートと提供すると約束へ。」をご参照下さい。

一方で今年の夏モデルとして「au」は「Huawei P30 Lite」を。「DoCoMo」は「Huawei P30 Pro」を「キャリアモデル」として発売することが正式に発表されていましたが、先日には「Huawei P30 Lite」を扱う「Y!mobile」含め、「予約受付」の中止に加え「発売」の延期を発表するなど、「キャリア」モデルは実質「発売無期限延期」状態となっており、国内で予定通り発売を開始するのは「SIMフリー」モデルとして「5月24日」より発売を開始する「Huawei P30 Lite」と「Huawei P30」のみとなっています。

詳細は「「Huawei P30」が国内正式発表。でも「Amazon」で販売されている「海外版SIMフリー」モデルのほうが安い。」と「「DoCoMo」も「au」も対応に戸惑う。「Huawei P30 Lite」と「Huawei P30 Pro」が実質発売延期に。」をご参照下さい。

さて今回Phone Arenaによると、「Huawei Mate20 Pro」や「Huawei P30 Pro」にも搭載されている「Kirin980」にも「アメリカ」の「エンティーンリスト」の経済制裁対象になることが判明したと報告しているので簡単にまとめたいと思います。



「プロセッサー」にも問題が。

さて今回の情報によると、「Huawei」が独自開発している「Kirin」プロセッサーですが、その根底をなしている「ARMアーキテクチャ」が「アメリカ」の技術であることが判明したとしています。つまり「Android OS」などと同じく「経済制裁」の対象になると判断することができます。少なくとも「ARM」は「イギリス」を拠点としていますが、「ARMアーキテクチャ」はその「設計」や「デザイン」の一部に「アメリカ」の特許が絡んでいるとしています。

つまり「Huawei」は「Kirin」に採用されている「ARMアーキテクチャ」を「アメリカ」の特許に絡まないように再設計するもしくは完全に「Huawei」独自の「アーキテクチャー」を開発しない限り、今後自社製品に搭載し「発売」することすらできなくなると判断することができます。ちなみに今年の後半に登場が予測されている「Huawei Mate30」や「Huawei Mate30 Pro」は「Kirin990」を搭載すると予測されています。詳細は「めちゃくちゃ充電速度が速いのでは。「Huawei Mate30 Pro」は「55W」の超急速充電に対応かも。」をご参照下さい。

少なくとも開発が進んでいると考えることができる「Kirin990」に関しても「ARMアーキテクチャ」を採用している以上、このままでは世の中に送り出すことができないと判断することができます。「Huawei」製品は「独自UI」に「独自CPU」さらに「Balong5000」の「5G」チップなど、「Qualocomm」などアメリカ企業への依存は他の機種と比較すると一見少ないように見えます。

それでも今回の情報を含め「Kirin」つまり「CPU」に「5Gチップ」そして「OS」に「アプリ」と「スマートフォン」を構成する様々な要素が経済制裁の対象となっており、少なくともこのままでは成り立たなくなる可能性が高いと判断することができます。

ただ逆に考えれば、それだけ「スマートフォン」を構成している多くの要素に「アメリカ」が関与しているとも考えることができます。「Huawei」はすでに「独自OS」の開発を進めてきたとされていますが、根底をなす「CPU」が一から見直しとなると、それこそ、今年の後半に発表される「Huawei Mate30」シリーズの発売時期にも大きな影響が出ると判断することができます。

少なくとも今回の経済制裁をきっかけに自社ですべて開発できるようになれば、それこそすごいですけどね。「中国」国内では「Google」に関与した「アプリ」や「サービス」は排除されているので、「中国」国内では影響ないと予測されてましたが「CPU」までになると「中国」国内での販売にも影響が出ると判断することができます。このまま崩壊してしまうのか気になるところですよね。

「スマートフォン」の「カメラ」のレベルを底上げしているのは、まさに「Huawei」です。「Huawei」が圧倒的な「カメラ」を開発したからこそ、他のベンダーも負けずとよりレベルの高い「カメラ」を開発し切磋琢磨しています。切磋琢磨するからこそ、技術が発展するのだと思いますが、このまま「huawei」が転落してしまうと、それこそ「カメラ」に関しても停滞してしまいそうですよね。

「Huawei」製品を使わない人にとっては関係ないと思いますが、今回の経済制裁の波及効果が結果的「Huawei」製品を使っているユーザーに対しても副次的な損失を生み出しそうですよね。今後の動向に要注目です。

 



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